
実践トレーニング | 2025年のドル相場は、市場の予想を大きく裏切る展開となりました。
ドル指数(DXY)は2025年前半に、1973年以来となる最大の下落幅を記録。
7月には一時的に反発したものの、モルガン・スタンレーのリサーチでは下落基調はまだ終わらず、2026年末までにさらに約10%の下落余地があると予測しています。
では、2025年のドル安をもたらした主な要因は何か。そして、この先ドル反発の可能性はあるのか。D Primeとともに見ていきましょう。
2025年前半のドル相場を振り返る

2025年前半、ドル指数は累計で約10.8%下落し、1973年前半の14.8%以来となる大幅下落を記録しました。
背景には、トランプ政権による関税・通商政策の迷走、さらにFRB(米連邦準備制度)による利下げ観測の高まりが重なり、市場にドル売り圧力が強まったことが挙げられます。
実践トレーニング | ドル安の主な要因
1. 関税と政策の不透明感
トランプ政権の保護主義的な関税や税制改革は、ドルの中長期的な下押し要因となっています。
一貫性を欠く政策運営は投資家の不安を招き、ドル需要を減退させる結果となりました。
2. 米経済の成長減速
米経済の成長鈍化も、2025年のドル安要因のひとつです。成長が低下すれば、投資資金はより成長性の高い他国市場に流れる可能性があります。

2025年第2四半期のGDP成長率は3.0%と見かけ上は強い数字でしたが、米国内需要を示す最終国内販売の伸びは前年の2.7%から1.2%へ急減。
内需の減速が鮮明となり、投資資金が他国市場に流れる要因となりました。
3. FRB政策の不透明さ
金利はドル相場を直接左右する要因です。
2025年はFRBの方針が見えにくく、さらにトランプ大統領とパウエル議長の対立が不確実性を高め、市場のドルへの信認を揺るがしました。
7月の米CPIが予想を下回ったことで、9月利下げの予想確率は91%まで上昇。利下げ期待の高まりはドルの重荷となっています。
4. 脱ドル化の進行
バンク・オブ・アメリカの調査によれば、世界のファンドマネージャーによるドル保有比率は2006年以来の最低水準に低下。
ドルの「安全資産」としての地位に陰りが見え始めています。

ドル反発はあり得るのか?
前半は下落が目立ったものの、ドル反発の余地も残されています。 次の条件がそろえば、2025年後半にかけて段階的に回復する可能性があります。
- インフレ指標が予想を上回る:CPIやPCEが市場予想を上振れすれば、FRBの政策見通しが修正される可能性あり。
- FRBが利下げペースの鈍化を示唆:タカ派的な姿勢が示されれば、資本流入を呼び戻す要因に。
- リスク回避姿勢の高まり:地政学リスクや経済危機が表面化すれば、ドルへの安全資産需要が再び強まる。
注目イベント
- 米8月CPI発表:インフレが強ければ政策金利見通しに直結。
- 9月FOMC議事要旨:タカ派色が強ければ、ドル反発のきっかけになる可能性。

ドル安局面での投資戦略:資産分散の重要性
現時点では、2025年第4四半期までドル安基調が続くとの見方が優勢です。
ただし、関税をめぐる不透明感が解消に向かえば、ドルの下支え要因となる可能性もあります。
こうした不確実な環境下では、資産を一方向に偏らせず、分散投資を意識することが重要です。
リスクを抑えつつ、長期的な成長機会を狙う姿勢が求められます。
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